生活相談員を目指す上で転職が必要かどうかを見極める

生活相談員になることを目指す場合、自分が働いている今の職場で、その夢を実現することができるのかどうかを、見極めなければならないでしょう。介護施設であれば、どこにでもニーズがあるとはいえ、そもそもそのような施設では働いていないという場合には、募集条件とも照らし合わせながら、生活相談員として自分の経験や資格を活かすことができる新たなチャンスを求めて、転職することになるでしょう。
また介護業界に身を置いている場合であっても、自分が生活相談員として活躍することができる職場ではないと判断した場合、外へ活躍の場を求めることになるかもしれません。急激に進む少子高齢化を支える介護の現場では、どこも人手不足なのが現状であり、加えて福祉行政等諸般の事情によって、介護に従事する人の給料は安く抑えられていながら、肉体的にも精神的にも重労働を余儀なくされているのであり、また施設によっては夜勤なども含めて、過酷な長時間労働を強いられる場合も珍しくありません。
そのため離職率が高く、また求人募集がありながら、求職者とのミスマッチが問題視されている部分もあるのです。その一方で、転職によって介護の職に就くという人も増えているのであり、転職希望者を積極的に受け入れる素地があるともいえます。

仮に転職を決意した場合、それが無計画なものではないかどうか、充分注意する必要があります。誰しも社会人生活が長くなると、今の仕事を辞めたいと思うことなど、1度や2度はあるものです。もちろん肉体的・精神的に限界を超えるような危険な状態である場合には、即刻辞めるべきですが、そうではなくて現状逃避を目論むのであれば、冷静な判断ができていない場合もあるため、実際の行動に移すのはもう少し待った方が良いかもしれません。
転職先は、いくらでもあるように思えるかもしれませんが、将来設計とも合わせて、下準備が大切です。特に介護の現場において、肉体的な負担は大きいのであり、求人側としても、若くて体力のある人を希望する例が少なくありません。例えば第二新卒と呼ばれる25歳前後であれば、まだまだ社会人としての実績などを求められることもなく、従って比較的転職しやすいといえるでしょう。
しかし28歳ぐらいになると、ある程度の実務経験を積んでいることを前提に、リーダーとしての活躍を期待されることもあります。更に一般的にも転職の限界とされる35歳に近づくと、期待されるレベルも相応に高くなるため、スキルや実務経験に乏しい場合には、どうしても評価が低くならざるを得ず、従って有利な条件で転職を果たすことが難しくなってしまいます。